電気自動車（EV）への乗り換えを検討する際、補助金や車種の陰に隠れて意外と見落とされがちなのが「自動車保険」です。
「車両価格が高いから保険料も高くなるのでは？」「電欠で止まったらレッカー代が心配」といった不安は、2026年から徐々に解消される可能性があります。。損保ジャパンが発表したロードサービスの全国拡大を筆頭に、EVを取り巻く安心のネットワークは今、大きな転換点を迎えています。
参考記事：損保ジャパン、EV｢電欠｣時に駆け付け充電 全都道府県で
今回は、2026年度版のEV専用保険が実現した「3つの安心」について解説します。
1. 現場で復活！「駆け付け急速充電」が2026年から全国規模へ
EV初心者が最も恐れる「電欠（電池切れ）」。これまでの保険では、電欠時は最寄りの充電スポットまでレッカー車で運ばれるのが一般的でした。しかし、2026年からはその常識が変わります。
損保ジャパンやSOMPOダイレクトなどの大手損保は、JAFとの提携を強化し、急速充電器を搭載したサービスカーが現場へ急行する「駆け付け急速充電サービス」を全国規模で展開し始めています。
これにより、高速道路や山道で万が一止まってしまっても、その場で30分ほど充電し、自走で目的地へ向かうことが可能になりました。レッカーを待って慣れない場所へ運ばれるストレスから解放される、画期的な進化です。
2. わずかな傷でも高額に？バッテリー補償特約の重要性
EVの心臓部であるバッテリーは、車両価格の約3分の1から半分を占める高価なパーツです。
実は、路面の石を跳ね上げたり、底を擦ったりしてバッテリーケースに傷がついた場合、安全上の理由から「修理」ではなく「丸ごと交換」を求められるケースが少なくありません。その費用は100万円単位になることもあります。
2026年の最新保険プランでは、こうした「バッテリー特有の損害」をカバーする特約や、高額になりがちなバッテリー診断費用を補償する項目が標準化されつつあります。車両保険をセットする際は、バッテリー交換時の上限額や免責事項がEV専用に最適化されているかを確認するのが2026年の新常識です。
3. 2026年1月の保険料改定と「EV割引」の今
2026年1月から、損保各社は自動車保険料の改定（平均約7.5%の引き上げ）を実施しています。物価高や事故時の修理費上昇が背景にありますが、その一方で、多くの損保が「EV・PHV割引」を継続、あるいは拡充しています。
EVは事故の際、モーター駆動ならではの安全機能（衝突回避支援など）が高度に働いているケースが多く、リスクが低いと評価されるためです。
また、最新の保険では「タイヤ摩耗規制（Euro 7）」を意識し、タイヤのパンクやバーストに対するロードサービスを強化しているプランも登場しています。保険料の額面だけでなく、EVライフに寄り添った付帯サービスの内容で選ぶ時代が来ています。
まとめ：EVは「保険」を含めたトータルパッケージで選ぶ
2026年のEV選びは、単なる車の性能比較ではありません。
「もし止まった時に、その場で充電してもらえるか？」 「高価なバッテリーに傷がついた時、全額補償されるか？」
これらを確認し、適切な専用保険とセットで運用することで、EVライフの安心感はガソリン車を上回るものになります。補助金130万円で浮いた予算の一部を、こうした「安心のアップグレード」に回すこと。それこそが、2026年のスマートなEVオーナーの姿です。
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