電気自動車（EV）の普及に伴い、街の風景が変わり始めています。その代表的な例が「ガソリンスタンドの変化」です。今やEVを街中で見かける機会が増え、「次の給油（充電）はどこで？」と考える時代になりました。本記事では、EV化が進む中でガソリンスタンドがどのような役割を担い、また今後の街のインフラがどう変化していくのかを探ります。
EV普及が加速する中、ガソリンスタンドはどうなる？
ガソリンスタンドの数はすでに減少中
環境省や資源エネルギー庁の統計によれば、全国のガソリンスタンドの数は年々減少しており、1994年度末の約60,421カ所から2023年度末には27,414カ所へと半減しており、近年も年約1,900カ所ずつ減少が続いています。背景には、車離れや省燃費車の台頭に加え、電動化の進展も無関係ではありません。特に都市部では、土地の再開発や維持コストの問題もあり、ガソリンスタンドは減少傾向にあります。
充電ステーションへの転換が進む
一部のガソリンスタンドでは、既存の敷地を活かしてEV向けの急速充電器を設置するなどの「EV対応」への転換が進んでいます。ENEOSや出光興産などの大手企業も、将来的にEV充電を収益源の一つとする戦略を掲げています。特に、高速道路のサービスエリアや幹線道路沿いでは、EVドライバーの利便性を高めるための整備が急速に進んでいます。
商業施設や駐車場へのシフトが始まっている
EV充電は“ついで”に行うものへ
ガソリン車では「わざわざ給油に行く」必要がありましたが、EVの場合、買い物や食事の“ついで”に充電するスタイルが主流になりつつあります。これにより、ショッピングモールやコンビニ、大型ドラッグストアなどにEV充電器を設置するケースが急増しています。
駐車場への設置が鍵を握る
特に都市部では、住宅やマンションの駐車場への充電インフラ導入が課題となっています。政府も補助金制度を活用して、集合住宅や月極駐車場への充電器設置を後押ししており、将来的には「どこでも充電できる社会」が現実になる可能性があります。
街の景色が変わる：インフラの進化とビジネスモデルの再構築
ガソリンスタンド跡地の活用事例
都市部ではすでに「ガソリンスタンド跡地」にEV充電ステーションやシェアオフィス、カフェ、EVカーシェアなどが併設された複合施設への転換事例も出てきています。これは、単なる給電場所ではなく“滞在したくなる空間”として新たな役割を果たしています。
事例：これがEV時代のガソリンスタンド!? 「Delta EV Charging Station(Yokohama)」で車も自分もチャージする
エネルギー供給基地としての進化
EVの充電ステーションは、太陽光や蓄電池と組み合わせた「マイクログリッド」のような機能を果たすことも期待されています。災害時の非常電源として活用できるなど、防災インフラとしての価値も高まっており、自治体や企業がその整備に注力する動きが出ています。
EVインフラ拡大に向けた課題と今後の展望
地域格差の解消が必要
現在、EV充電インフラの整備は都市部を中心に進んでいますが、地方ではまだまだ数が不足しているのが現実です。地方では移動距離が長くなるため、より高出力で充電スピードの早いインフラが求められています。こうした地域格差をどう埋めていくかが、今後の普及拡大のカギとなるでしょう。
政策と民間投資のバランス
政府はグリーントランスフォーメーション（GX）実行会議などを通じて、EVインフラ整備への補助を行っていますが、まだまだ民間の積極的な投資が不可欠です。特に、既存のサービスステーション事業者や不動産業界との連携が、EV時代の新しい街づくりを左右します。
参照：政府、2024年度のGX関連予算 電動車関連に1400億円
まとめ：EVが変える「移動」と「街の風景」
EV化が進むことで、ガソリンスタンドを含めた街のインフラや景観が大きく変わろうとしています。これまで「車の給油」は目的地の一部でしたが、今後は「移動の合間に充電」が当たり前になり、街の機能もそれに合わせて変化していくでしょう。インフラの再構築は大きな課題でもありますが、同時に新しいビジネスや生活のスタイルを生み出すチャンスでもあります。私たちの暮らす街が、どのようにEVと共に進化していくのか、注目が集まります。
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